Ripple（リップル）は送金、両替利用が非常に優れた仮想通貨です。
2017年12月29日現在、時価総額で世界3位につけています。
日本人の方だと、このRipple（リップル）がきっかけで仮想通貨が悪いものじゃないと見直し始めた方も多いかもしれませんね。
実は私も2017年初めの頃に、「三菱東京UFJ銀行がリップルを採用してコインを作る」という話を聞いて、これはもしかすると？・・・と思ってから、仮想通貨の将来性について調べるようになり、投資を開始したのもこの頃です。
この記事では
- Ripple（リップル）の特徴
- Ripple（リップル）の将来性
- Ripple（リップル）が買える取引所
について詳しくご紹介していきたいと思います。
Ripple（リップル）の特徴
通称「リップル」と呼ばれていますが、正しくは「XRP（エックスアールピー）」で、アメリカの Ripple Labs Inc という会社が開発した仮想通貨です。
リップルの公式サイトも参考にしてもらえばわかりますが、
その特徴は
リップルの最大の特徴は、「XRP」と呼ばれる通貨を使ったブリッジ機能と、Gatewayによってあらゆる通貨（仮想通貨を含む）を預けられるWebウォレット、そしてIOUを利用した取引です。
（コインチェックより）
つまり、XRPが中間通貨の役割を果たし、仮想通貨や通貨の種類にとらわれること無く数秒で送受信ができ、送受信以外にもウォレット内で円をドルなどに両替することも可能なものです。
正確にいうと通貨ではなく、仮想通貨などの金融商品をリアルタイムかつ低コストに送金・決済できるシステムということになります。
世界中の銀行が注目するのもわかりますね。
決済スピードが速い
ビットコインの送金速度が遅いことを改善しようと開発されたのがリップルと言われています。
ビットコインが数分かかるところに対し、リップルは数秒と各段のスピードです。銀行勢が着目するのもわかりますね。
これまでの銀行の仕組みで海外送金をしょうとすると、数日かかっていたものが数秒で終わるわけですから、まさに海外送金の変革といって良いでしょう。
送金コストが安い
ビットコイン：0.48ドル
XRP：0.0003ドル
とこれまた格段に安いです。
送金のための仮想通貨という意味ではリップルが本命とも言われています。
中央集権型である
同じ仮想通貨の枠組みに入っていますが、実はビットコインとは少し毛色が異なるものになります。
一般的に仮想通貨は中央管理者がいない。という特徴をもっていますが、リップルに関しては、そもそもリップル社が開発し、銀行などが主導権を持ってコントロールしようとしています。
そういった意味ではビットコインとは全く思想が異なる性質のものです。
中央集権型であることにつながるのですが、リップルはマイニングができません。
リップルの今まで
SBIグループの経営近況報告会の資料を参考にしてみましょう。
リップルは最初からプログラムで発行枚数が1000億枚と上限が決まっており、既に発行済みです。
ビットコインは2100万枚ですから、圧倒的にリップルの方が枚数は多いです。
ここで着目してほしいのは、「発行済み数：1000億枚」「流通量：383億枚」であるいう点です。
資料にもあるとおり、61%にあたる550億枚はリップルが所有しています。
リップル社が保有している枚数を売却に出したら、あっという間に値崩れするということです。（一時的な資金稼ぎにしかならないので現実にはやらないと思いますが）
つまりリップル社が価格操作できる権限を持っているということです。
恐らくこれが今まで投資家が想像するほど価格が上昇しなかった一因となっています。
しかし、これは2017年12月にロックアップ計画を発表することで払拭されることになります。
ロックアップ完了
2017年12月8日にリップル社が保有する630億XRPのうち90%の550億XRPがロックアップが完了しました。
ロックアップとは、プログラムにより少しづつしか市場に流していかないよ。というもの。
具体的には、
- 2017年末までは550億枚のリップルは市場に流さない
- 2018年から55か月をかけて毎月1日に10億枚のリップルのロックアップを解除する
- 毎月1日にロックアップ解除されたリップルのうち、余ったものは再び55か月間ロックアップする
という内容のものです。
カンタンに言ってしまえば、リップル社自身でも勝手には売却できないから、急激な値崩れすることはないから安心して投資してね。皆さん！ということです。
この発表を受けて、実際に価格は上昇しています。
Ripple（リップル）の将来性
ここから実際のニュースも交え、私の個人的な見解を書いていきます。
大手邦銀が軒並みリップルを採用していたり、SBIグループやgoogleの投資専門子会社が出資していることもあり、その将来性を疑う人はもはや少ないかもしれませんね。
1年以上前からリップル信者の人たちはガチホで我慢していたようですが、2017年末にようやく暴騰しました。
年初1円にも満たなかったリップルは12/29現在で150円です。実に200倍くらいの上がりです。
仮に50万円だけ投資してホールドしてたら1億円になっているわけです。
さすがにここから200倍になるかどうかはわかりませんが、まだまだ価格は上がるとみられています。
リップルに関するニュース
ここまでのリップルに関するニュースをまとめてみたいと思います。
・みずほ、「Ｊコイン」創設表明 他銀とも連携目指す（2017/9/20 日経新聞）
・三菱ＵＦＪのデジタル通貨構想、日本勢合流の枠組み狙う（2017/9/22 日経新聞）
当初は三菱東京UFJ銀行だけでMUFJコインを発行しようとしていたようですが、統一した方が効果的であろうということで、国内大手都市銀行、ゆうちょ、地銀などの合同で「Jコイン」の発行で話が進んでいるようです。
昨今、アップルペイやアリババペイなどの海外決済勢が幅を利かせていることもあり、国内の決済情報を海外勢に握られないように邦銀も焦っているようです。
メガバンク3行が大リストラ。銀行業界は「構造不況業種」になってしまった（2017年11月29日 huffingtonpost.jp）
こんなニュースもあります。みずほ銀行は向こう10年で4分の一の従業員を削減するそうです。
仕事に対して人が余っているということですね。
そしてこんなニュースも
現金大国日本に重いコスト ＡＴＭ維持に年２兆円 （2017/12/24 日経新聞）
自国の通貨日本円が強い日本人は現金が大好き。
国内決済の65％が現金決済だという数値もあり、これは先進国の平均（32％）という数値から考えると圧倒的に多い数値です。
これは円を信用しているからこその皮肉な結果ですね。
では、インターネットを使ったネットバンキングの普及率はどうでしょうか？
「インターネットバンキング利用率は31.1％」という数値が出ています。半分以下ですからまだまだ伸びしろがありますね。
「人員余剰による大リストラ」
「ATM設備の過負担」
「ネットバンキングの普及率の低さ」
これらのバラバラなニュースと数値が何を意味するのか？ということです。
つまり、人を各店舗に配置した窓口はますます不要となり、インターネットを利用した電子決済の仕組みがどんどん進んでいくのではないか？ということです。銀行側もそれを予測しているから、固定費となるであろう「人件費」「設備費」をカット（あるいは配置変換）したいのだと思います。
そして、その仕組みを劇的に変えることができるのが「仮想通貨（リップル）」なのではないか？ということです。
リップルの価格推移・チャート
Ripple（リップル）のチャートは以下の通りですが、Crypto Currency MarketやCoinGeckoなどでも確認することができます。
2017年12月に一気に高騰しましたね。2017年初から考えると実に200倍です。まだまだ上がるとも言われていますね。
Ripple（リップル）を買える取引所
国内取引所でリップルを買えるのは、コインチェック、GMOコインですが、初心者の方はコインチェックの方をおすすめします。
コインチェックは解りやすいのが利点なのですが、アルトコインの手数料が高い（片道10%て…^^;）のが難点です。
細かくトレードしたい人は、今のところ海外取引所がベターです。
海外だと、ポロニエックス、ビットトレックスでも買えますが、今もっとも勢いのあるバイナンスをおススメします！上場コインも80種類を超えるので、リップル以外にも買いたいコインが出てくると思います。まずはチェックしてみてくださいね^^
コメントを残す