【投資信託】販売手数料がゼロ、ノーロード投資信託って、どうなの？

40歳(2016年)になるサラリーマン♂、浜辺のビールです♪
こんにちは～(^^♪

以前、小額から投資できる投資信託で定額積立することをおススメしましたが、今回は、見落としがちな投資信託のコストについてちょいと深堀してみようと思います。

投資信託の詳しい内容は、こちら↓からどうぞ~　(^^♪
【基本】40歳からでも遅くない投資信託

度々ですが、投資の世界で利益を得るとは、安値で買って高く売るだと思います。
『当たり前だろ!!』って声が聞こえてきそうですが。。

これにプラスして考えなければいけないものに、コストがあります。
投資商品のコストとしては、「（売買・販売・維持管理）取引手数料」と「税金」があります。利益が少ないと、上記コストによって損してしまうことがあり、注意が必要です。

まずは、投資商品のコストとはなんぞや、安定的に利益を得る・定期的な不労所得を得るまでの流れを紹介したいと思います。

投資における「取引手数料」と「税金」

【先物、FX、株式、ETF、投資信託】における、税金

上記５投資商品の税率は、一律20.315％。
＊所得税5％・住民税15％・復興特別所得税分0.315％

【日経先物、FX、株式、ETF、投資信託】における、取引手数料

証券会社によって設定が違うのですが、一般的に、リスクが高い商品の方が手数料が低くなります。
リスクが高い順に並べてみました。
日経先物・FX＞株式・ETF＞投資信託

楽天証券の手数料例です。
日経先物：（ラージ）278円（mini）38円
FX：無料
株式（現物）：（約定代金10万円以下） 139円、他
投資信託：取引額の概ね1.05～3.75％、（＋信託報酬概ね年0.5%～3%）
楽天証券　手数料・費用一覧

税金払って、手数料払って。儲けるのは大変ですねえ。。。

特に、投資信託は、手数料が一番高くなっています。
日経先物miniで約200万円の取引で、38円の手数料
⇔投資信託で、200万円取引した場合、最低6万円～

が、これは、プロに運用をお願いしている部分があるためです。
銘柄選択、売買の手間をお願いしているコストと考えるとわかりやすいでしょうか？

近年、実は、比較的低リスクの投資信託に、販売手数料がゼロ（ノーロード）の商品が出てきて、人気を博しています。
低リスクで販売手数料ゼロって、これは良いですね！ノーロードを、具体的に、調べてみました。

【投資信託】ノーロードって？

これまではMRFやMMFなどの公社債投信がノーロードファンドの中心でしたが、ノーロードとは、投資信託を購入する場合、原則的に必要となる販売手数料が不要（ゼロ）な投資信託のことを指します。そうした投資信託のことを、ノーロードファンドやノーロード型投資信託などと呼ぶこともあります。

手数料がかからないってことは、お安く買えるってこと？

確かに手数料がかからないので安く買えます。ただし、ノーロード投資信託にも、追加コストが発生します。（( ;∀;)）
逆に、ノーロードではない投資信託と比較して手数料が安いかといえばそうでないので、注意が必要です。

それは投資信託の手数料が全部で「三つ」あるからです。
実は、ノーロードとはいっても、あくまでも「販売手数料」という手数料の一つが無料なだけで他の手数料がかかってきます。

・販売手数料
投信を購入する際にかかる手数料。概ね1.05～3.75％程度が一般的です。この販売手数料が0%（無料）のファンドをノーロード投信と呼びます。この手数料は購入時の一回だけです。

・信託財産留保額
ファンドの解約時にかかる手数料です。概ね元本の0.5％程度が一般的ですが、無料のものもあります。信託財産留保額がかかるのは一回だけです。

・信託報酬
投信を運用するためのコストです。ファンドにより違いがあり、概ね年0.5%～3%程度となっています。ファンドの運用報酬ですので「毎年」必要です。

投資信託はどちらかというと短期よりも中長期投資を目的としています。それでは、3年間の、実際に投信Aとノーロード投信Bのコスト推移についてみていきましょう。

当初1年目のコストは投信Aが販売手数料＋1年間の信託報酬で4.15％。対するノーロード投信は信託報酬のみの3％でノーロード投信の勝ちとなりますが、翌年からは信託報酬が積み重なり、ノーロード投信のコストのほうが投信Aを上回ってしまいます。

ノーロードのまとめ

プロに運用をお願いして、世界中の様々な商品に投資可能な、便利な投資信託。
でも、通常は、販売手数料が最低3～4％はかかります。また、販売手数料がゼロのノーロード投資信託は、1年以内の売買、買う時のコストを減らしたい時に、おススメといえます。長期的に保有することを想定する場合には、年単位での総コストを吟味して、投資銘柄を選ぶ必要があります！

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